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世界的半導体不足で半年以上の納車待ちが当たり前!いつになったら解消される!?

カーライフ

 今、世界的な半導体不足によって自動車メーカーの多くが一部の工場で生産の休止を発表しています。そうなれば供給も滞りますから、納期も遅れ、半年待ちのクルマや人気車だと1年以上待たされるケースが出てきています。

 半導体=IT機器というイメージがかなり強いと思いますが、なぜ半導体が無いとクルマが作れなくなるのでしょうか。また、いつになったら半導体不足が解消されるのでしょうか。今回は半導体とクルマについて色々とご紹介していきます。

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そもそも半導体とは

 そもそも半導体とはどういったモノなのでしょうか?

 半導体とは、マイクロチップとも呼ばれており、電子機器の頭脳として機能しています。さまざまな大きさのチップが存在し、その中には何十億ものトランジスタが内蔵されています。トランジスタとは小さなゲートのようなもので、電子がそこを通過するかしないかを決定します。

 たとえば、アメリカのテクノロジー会社であるIBMが開発した最新のチップは、2ナノメートルという指の爪ほどの大きさの中に、約500億個のトランジスタが詰め込まれています。

クルマのどこに使われている?

 半導体は、現代のほとんどの電子機器に搭載されています。実際、あなたがこの記事を読んでいるスマートフォンやパソコン、タブレットにも半導体は含まれています。

 もちろんクルマにも沢山の半導体が搭載されています。エンジンや変速機、ハンドルをはじめ、窓、ワイパー、ライト、サスペンションなど。最近ではアクセルとブレーキの踏み間違いを防いだり車線をはみ出さないように走ったりする高度な機能がついた車も増え、ますます多くの半導体が搭載されるようになりました。まさに自動車は“走る半導体”となっています。

 車種によって異なりますが一般的な乗用車でおよそ30個、高級車になるとおよそ80個も搭載されていると言われます。

半導体不足の原因

 では、どうして半導体が世界的に不足しているのでしょうか?

 第一の要因としては、新型コロナウィルスの影響です。新型コロナウィルスの蔓延によって経済が停滞すると予測されたため、需要が少なくなると考えた半導体メーカーが、半導体の減産や、設備投資を抑制しました。ところが予想に反し、巣ごもり生活によるIT機器の需要増えたり、不特定多数と接触しない移動手段としてクルマの販売が好転したため、あらゆる製造会社で半導体の奪い合いが起こりました。

 さらにそういった状況の中、日本においては、国産半導体メーカー大手の旭化成エレクトロニクスとルネサスエレクトロニクスの工場で火災が発生し、供給不足に拍車をかけてしまいました。かねてから半導体メーカーと密接なパイプを持っていたIT機器メーカーは、どうにか供給が確保できましたが、そうでなかった自動車メーカーの多くは、より深刻なダメージを被ってしまったというわけです。

中古車市場にも影響

中古車価格の高騰

 半導体不足の影響により、国内自動車メーカー各社が東南アジアでの新型コロナウイルス拡大や半導体不足で大幅な減産を強いられているため、販売現場では新車の納車遅れや納車待ちの増加が深刻化しています。車検切れに合わせた新車の買い替えが困難になり、中古車に客が流れる動きが加速し、需要を取り逃がす状況に販売店では落胆が広がっています。

東京2020大会運営車両

東京2020大会運営車両アルファード

 最近では、「東京2020大会運営車両」としてトヨタ自動車が提供した大量のクルマが役目を終えた後、中古車市場で注目されています。トヨタ自動車は国際オリンピック委員会と契約した「ワールドワイドオリンピックパートナー」として、大会運営車両を約2700台提供しています。これらのクルマが、パラリンピック終了直後の9月上旬から、全国のトヨタ販売店やトヨタ中古車販売店で「認定中古車」として販売され、「入荷したらすぐ売れる」というくらいの人気となっています。人気の理由は、「オリパラで使用された」というプレミアムな価値が付いているだけではなく、「そもそも走行距離が少ない」「安心度の高いトヨタ認定中古車」「即納できる」といった様々な理由が挙げられています。

半導体不足の解消

 では一体半導体不足はいつになったら解消するのでしょうか?

 楽観的な予測をしても、およそ1〜2年先になると見られており、混乱はもうしばらく続くと思われます。現在の半導体需要は「コロナ特需」的な側面も考えられるため、迂闊に設備投資などの投資してしまうと、特需後に過剰な生産設備を抱えることになります。半導体を製造するための機械にももちろん半導体は必要不可欠なので、投資は決断できても生産設備が調達できないという悪循環に陥っており、現状では半導体不足が解消する時期を正確に予測することはほとんどできない状態です。

 近々クルマの買い換えを検討しているかたは、半年ぐらいの余裕を見込んで商談を開始することをおすすめします。

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